既に建てた住宅をバリアフリーにしよう！

あなたの家はバリアフリーでしょうか？

近年ではバリアフリー住宅という言葉はよく聞きますが、実はバリアフリーに注目が集まってからまだそれほど年月は経っていません。

そのため、ほとんどの住宅はまだバリアフリーとは言えない状況です。

高齢化や、病気、障がいなど、生活に支障が出る状況になった場合、 非バリアフリー住宅では快適に過ごせない可能性があります。

そのようなときには、不便なく過ごせるよう家を改修して、生活の質を向上させることも一つの有効な手段です。

住宅を新たに建て直すのではなく、今ある住宅を住みやすく改修する「住宅改造」を行うことも検討してみましょう。

この記事では、住宅改造について紹介していきます。

「住宅改造」ってなに？

 住宅改造は、「体の状態に適応するように家を改修し、生活を快適にすること」を意味しています。

例えば、階段の手すりについて考えてみましょう。

高齢者や、足腰の弱い方、松葉づえの使用者にとって、手すりはとても重要な役割を果たします。

一方で、車いすの方にとっては、手すりは階段の幅を狭めるものであり、移動を困難にさせている場合もあるのです。

ただ、階段ではなく風呂場やトイレ等の手すりに関しては、立ち上がる際に必要不可欠であり、両者にとって設置するべきものになります。

住宅改造に当たっては、不便に感じている人、同居人、介助者の間での話し合いが大切で、まずは不便に感じる点を把握し、根本的な解決をするようにしましょう。

しっかりとした話し合いを通じて、例えば腕力が弱くドアが開けづらい、お風呂がすべりやすい、といった、健常者が普段は発見できないような事項にも気づくことができるので、誰にとっても不便にならないような状態にできるとよいですよね。

「住宅改造」に関する補助金

改修・改造の目的が「バリアフリー化」である場合、介護保険制度や自治体を通じて補助金が給付される場合があることを知っていますか？

自治体の補助金制度としては、「住宅改造費助成金制度」や「住宅改造制度」などが挙げられますが、そもそも「住宅改造」の定義を知らず該当することに気づかないことも。

 住宅改造を検討中の方は、自治体や介護保険に係る補助金の給付が適用されるかどうかチェックしてみましょう。

新築時にバリアフリーを検討してみよう

 この記事では、「住宅改造」について紹介しました。

しかしこれから家を建てるのであれば、新築の時点でバリアフリーに考慮した住宅にしておけば、住宅改造はしなくても良くなる可能性があります。

将来のことまで考えるなら、「バリアフリー」は必ず必要になる時が来るものです。

新築時に検討しておくことは、将来の余分なコスト削減につながるかもしれません。

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